・現職参加が可能な人
・国際協力の道に進みたい人
海外青年協力隊に応募しようか迷っている人は多いと思う。私は応募する前にしていた仕事を辞めたい一心で応募したため今では猪突猛進過ぎたなと後悔しているが、隊員の活動記録をブログなどで見て「楽しそうだ」「大変そうだ」と応募するか悩む事は現役隊員やこれから応募しようとしている方なら経験しているだろう。そもそも選考に通過出来るのか、自分の希望案件に派遣されるのかといった要素も絡んでくる。私はこのブログを書き始める前に他のブログを読み漁ったが「迷うなら行くな」「迷うぐらいなら後悔しないために行った方がいい」など、様々な意見が書かれていた。ここでは私なりの結論をお伝えする。隊員応募した方が良いと思うのは以下の2パターンだ。
①現職参加出来る場合（有給現職参加ならなお良い）
②国際協力の道に進みたい場合
①のケースについて
現職参加はあらゆる面で退職して参加するよりメリットがある。現職参加は教員の割合が圧倒的に多い（肌感で教員隊員の7割以上）のだが、帰国前から後まで急いで就活をしなくて良いという点だ。現職参加隊員は帰国して一週間ほどで職場復帰する場合が多いようだが、退職して海外青年協力隊に応募する場合、ほとんどの隊員が就活に不安を覚えるものだ。隊員の二年間の経験を買ってくれる企業は思ったほど多くなく、別記事で書く予定のパートナーなどを通して仕事探しをしても苦戦する隊員は一定数いる。現職参加隊員は休職し無給で参加する場合と有給で参加できる場合があるが、有給で参加できる場合は二年間まるまる給料を貯金する事ができ金銭面でのメリットが非常に大きい。有給参加の場合、無職で参加すると振り込まれる月5.5万の積立金が貰えないが手当を抜いた基本給だけでも間違いなく5.5万より多いだろう。自治体や私立学校法人によっては有給現職参加を認めない場合（休職参加）があるようだが、有給現職参加が出来る方においては給料面と就活の必要がない面が積極的に隊員参加する理由になる。有給現職参加をする場合、派遣前に「帰国後は〇年間継続して勤務すること」などと念書を書いたと複数の隊員から聞いている。もし約束を破り退職した場合、二年間で受け取っていた給料の返還を求められる可能性があるが、これはそれぞれの所属先の担当者や個人で弁護士に聞くしかない。ある中部に住む現職参加の教員隊員はまず県の選考に受かり、その後協力隊の選考を通過し協力隊員になった。その県による選考は1年で1人しか通過出来なかったようで、狭き門を2度通過しなければならない自治体もあるため都道府県に雇われている教員隊員においては現職参加出来るのか、そのシステムについて調べておくと良いだろう。
②のケースについて
隊員の中には一定数、任期終了後に国際協力の道に進みたいという人がおり、そういった人においては海外青年協力隊の経験は大きい。多くの場合、任期終了⇒大学院進学⇒国際協力機関に就職という道を歩むが、途上国での二年の経験やそれに伴う語学力などは国際協力の道に進むにおいてはうってつけである。年齢制限はあれど任期終了後に国連機関に就職するチャンスがあったり、大学院進学の場合でも狭き枠ながら返済不要の奨学金が得られる可能性もある。ただ多く国際機関の就職は有期雇用になるため、例えば国連職員と言えば聞こえは良いが二年おきに厳しい選考試験を通過しないといけないしそこでは相当な能力が求められるのは言うまでもない。留学するとしても奨学金なしの場合だと自費で数百万の出費となるため、資金面でも工面が必要となるだろう。
私が特におすすめするのが①の現職参加出来る方だ。民間企業でも「自己啓発休業」などのシステムで参加できる場合があり、私の同期では無給での現職参加となっていたが、年金や国民保険料を派遣中に会社負担して貰い、なおかつ月に手当として会社から数万円振り込まれていた、といううらやましいケースがあった。会社や自治体によって制度はかなり異なるので気になる方は人事部などに問い合わせると良いだろう。
